コミュニティを自社で運営している企業の取り組みを、各社の公式情報をもとに整理しました。規模も業種も違いますが、共通している設計の考え方があります。
※ 当社の支援実績ではありません。公開情報にもとづく紹介です。記載内容は各社の公式サイト等で確認できる範囲にとどめています。
2023年7月に公開された、食を楽しむ会員制コミュニティ。「おいしいって、楽しい！」をテーマに、日々の料理や商品の使い方を参加者同士で共有します。
複数の商品ブランドを持つ企業が、ブランドごとに場を分けるのではなく、一つの場に集めた例です。ブランド単位では小さすぎる熱量も、束ねれば会話が生まれる規模になります。
関連するレッスンを教科書で読む ›「こんな商品がほしい」「ここを直してほしい」という要望を顧客が投稿し、他の顧客が賛同やコメントを寄せられる場。2014年に開設されました。
コミュニティを「売る場」ではなく「聞く場」として設計した例です。意見を出した人は完成品に愛着を持つため、開発の場がそのまま応援者づくりの場にもなっています。
関連するレッスンを教科書で読む ›ファンとつくり手が直接顔を合わせる大規模な野外イベント。2015年に約500人規模で始まり、回を重ねて数千人規模まで広がりました。
業務アプリ「kintone」のユーザーが、運用ノウハウを共有し合うオンラインコミュニティ。「100人100通りの使い方」を前提に設計されています。
規模も業種も違いますが、うまく続いている場には同じ性質があります。
4社とも「ファンづくり」「声を聞く」「直接会う」「助け合い」と、その場が何のためにあるかが一言で言えます。あれもこれもを詰め込んでいません。
企業からの一方的な発信ではなく、参加者どうしが投稿し、答え、支持する設計になっています。運営は場を整える側にまわっています。
2014年、2015年、2023年——どれも単発の施策ではなく、年単位で続いています。続いていること自体が、外から見たときの信頼になっています。
これらはいずれも大企業の事例ですが、やっていることの本質は規模に依存しません。むしろ、顔の見える距離で一人ひとりと向き合える小さな会社のほうが、同じ設計を早く形にできます。
150名以上が参加するコミュニティを自ら運営する現役オーナー。AIを活用し、中小企業のコミュニティを「立ち上げ」から「運営」まで一気通貫で伴走支援しています。集客・顧客定着・採用に効く“稼ぐコミュニティ”を、設計から収益化まで一緒に形にします。